エムズマーケティングはこのほど、「第104回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公表した。
それによると、過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況は±0.0ポイントとなり、前回調査（23.6ポイント）から23.6ポイントの大幅改善となった。3カ月後の見通しについても8.2ポイントとプラス圏への浮上が見込まれており、業況は回復基調に転じている。
稼働状況を見ると、パチンコはマイナス60.0ポイント（前回比1.7ポイント低下）と引き続き厳しい状況にあり、3カ月後もマイナス55.3ポイントと低水準で推移する見通しとなった。特に4円パチンコはマイナス59.5ポイントと依然として厳しく、低貸玉パチンコもマイナス11.8ポイントとマイナス圏が続いている。
一方、パチスロは40.0ポイント（同26.1ポイント上昇）と大幅に改善し、プラス圏を維持。3カ月後も同水準での推移が見込まれており、パチンコとの差はさらに拡大する格好となった。
遊技機購入費について増減差（「増やす」－「減らす」）を見ると、パチンコ新台はマイナス57.1ポイント（同8.2ポイント低下）と引き続き大幅なマイナスとなり、導入抑制の傾向が継続。一方、パチスロ新台は16.1ポイント（同13.9ポイント上昇）とプラスに転じた。パチンコ・パチスロともに中古機は12.5ポイントとプラス圏にあり、投資の選別が進んでいる様子がうかがえる。
今後3カ月間の営業施策では、パチンコ設置台数がマイナス39.3ポイントと減少見通しとなった一方、パチスロ設置台数は53.6ポイントと高水準を維持。設置台数面でも両者の差は一段と鮮明となっている。
自由回答では、「物価上昇による遊技頻度の低下」「4円パチンコの稼働減少」「設備投資負担の増加」など、コスト増やユーザー動向に対する懸念の声が多く挙げられたほか、「新規ファン獲得が思うように進まない」といった指摘も見られた。
なお、今回の調査は2026年3月12日から31日にかけて実施され、全国のパチンコホール経営企業56社（85地域）から回答を得ている。
