日本電動式遊技機工業協同組合（日電協）と回胴式遊技機商業協同組合（回胴遊商）は7月3日、東京都台東区の東天紅上野本店で「BT勉強会」を開催した。勉強会には日電協の小林友也理事長、大泉秀治副理事長、回胴遊商の大饗裕記理事長らが出席。終了後には、合同インタビューを行い、今後の取り組みなどについて説明した。
BT機のこれまでの稼働状況や市場の反響について問われた大泉氏は、「導入当初の6カ月と比べると、直近半年間にリリースされた機種は技術力も向上し、良いデータも取れている」と評価。そのうえで、「機械全体の射幸性が高まる中、プレイヤーの負担も今後さらに大きくなる可能性がある。パチスロ全体の平均コイン単価を適正な水準に抑えていくことが重要」と述べ、BT機普及の意義を強調した。
また、BT機の支持層については、「特に10代、20代の若年層の満足度が非常に高く、週2回以上遊技する高頻度ユーザーや、手軽に楽しみたいレジャー志向のユーザーからも支持を得ているというデータが出ている。適度な遊びやすさと期待感を求める層に、新たなゲーム性が受け入れられていると分析している」と説明。一方で、「ノーマルタイプやAT機と比べると、『最も遊びたい機種』として選ばれる段階には至っていない。今後はBT機への興味・関心を高める情報発信を継続し、『たまに遊ぶ機種』から『主軸として遊ぶ機種』へと定着を図っていくことが重要」と課題も挙げた。
さらに、BT機のゲーム性が広がるような内規変更の可能性について問われた小林氏は、「BT機に限らず、継続的に行政機関と協議を進めている。時間を要する課題もあり、現時点でお話しできることは限られる」と詳細な言及は避けつつ、「7月から9月までの3カ月間、BT機専用の申請枠を設けることを考えている。おそらく12月以降は、多くのBT機が市場に投入されるだろう」と、新たな取り組みを明らかにした。
現状では、保通協の申請枠は1日5枠しかなく、約100型式が順番待ちとなるなど、試験を受けるまでのハードルが高い状況にある。そこで自主的な取り決めとしてBT機専用の申請日を設けることで、BT機の型式試験を円滑に進め、安定的な市場投入につなげていく考えだ。
最後に小林氏は、「今後は回胴遊商さんとともにBT機の普及に努めていきたい。メーカーにとっても新しい機種であり、大きなチャンス。ぜひその機会を逃さないよう取り組んでいきたい」と述べ、BT10達成に向けた決意を新たにした。
