マルハン（本社・京都、東京）は3月10日、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2026」に認定されたと発表した。同社としては2018年、2020年に続き3度目の認定となる。
同制度は、特に優良な健康経営を実践している企業を認定するもので、従業員の健康管理を経営的な視点で戦略的に実践する法人を社会的に評価することを目的としている。
マルハンでは、2015年に「マルハン健康宣言」を制定し、従業員とその家族が心身ともに健康でいられる状態を企業の重要な経営基盤と位置付けてきた。マルハン健康保険組合と連携しながら、疾病予防や健康増進に関する様々な施策を継続的に推進している。
さらに2022年にはカンパニー制への移行に合わせて各カンパニー社長が改めて健康宣言を表明。現場主体の健康づくりを進めるなど、従業員の健康保持・増進を重要な経営テーマとして取り組みを強化してきた。
具体的には、健康診断結果と勤怠データを連動させた健康リスクの早期把握や、産業医・保健師によるサポート体制の整備、メンタルヘルスケアの強化などを実施。また、運動習慣の定着を促す取り組みとしてウォーキングイベントや地域スポーツ支援なども実施しており、同社は「スポーツエールカンパニー2026」にも認定されている。
同社は「人生にヨロコビを」という企業理念のもと、疾病予防や健康保持・増進への取り組みを通じて、従業員が健康で働き続けられる環境づくりと企業の持続的な発展を目指していくとしている。
