シーズリサーチはこのほど、「第100回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の報告書を発表した。
報告書によると、過去1カ月の収益・売上・粗利などから判断される全般的業況は4.9ポイント（前回比17.5ポイント良化）とプラスに転じた。また、3カ月後は12.3ポイントまで回復する見通しで、業況良化の主な理由として「来店客数の増加」「顧客単価の増加」と回答した事業者が多かった。
稼働状況については、パチンコがマイナス48.1ポイント（前回比10.5ポイント良化）、3カ月後はマイナス37.0ポイントまで回復する見通しだが、依然として厳しい。パチスロは33.3ポイント（同18.4ポイント良化）となったが、3カ月後は24.7ポイントまで落ち込む見通し。
経営上の課題を事業者の規模別で見ると、小規模事業者（1～3店舗）と中規模事業者（4～10店舗）は前回に続き「遊技機販売の縛り」と「設備・運営費の増加」と上位となった。、一方、大規模事業者（11店舗以上）では「人手不足・人材確保」が最も高かった。
自由回答では、「パチンコでは特に玉単価が上昇していることにより、遊技客の離反が心配である」（中部・中規模事業者）や「パチンコの単価が上がりすぎているが、単価を下げる努力ができない店舗が増えており、お客様にとって厳しい状況となっている」（関東・小規模事業者）など、パチンコの玉単価の上昇により客の離反を懸念する声が聞かれたほか、7月より市場投入が開始される「ラッキートリガー3.0」に関するコメントも多かった。
パチンコ景気動向指数調査はパチンコ業界における景気動向の判定を目的に四半期ごとに実施しているアンケート調査で、2025年3月13日から3月31日にかけて実施し、52企業より回答が得られた。
