エムズマーケティングはこのほど、「第106回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公表した。過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況は15.6ポイントとなり、前回調査（7.6ポイント）から8.0ポイント改善した。一方、3カ月後の見通しは6.7ポイントと、プラス圏を維持するものの、業況はやや悪化する見込みとなっている。
稼働状況を見ると、パチンコはマイナス48.9ポイント（前回比6.8ポイント上昇）と改善したものの、依然として厳しい状況が続いており、3カ月後もマイナス52.2ポイントと低迷する見通し。特に4円パチンコはマイナス50.6ポイントと大幅なマイナス圏にあり、低貸玉パチンコもマイナス15.6ポイントと低調が続いている。
一方、パチスロは38.9ポイント（同6.0ポイント上昇）と引き続き好調を維持。3カ月後も同水準で推移する見通しとなった。遊技料金別では20円パチスロが37.8ポイント（同11.2ポイント上昇）と改善した一方、低貸メダルパチスロは27.3ポイント（同5.2ポイント低下）となり、貸メダル料金によって動向に違いが見られた。
遊技機購入費について増減差（「増やす」－「減らす」）を見ると、パチンコ新台はマイナス22.4ポイント（同6.2ポイント上昇）と改善したものの、引き続きマイナス圏で推移。一方、パチスロ新台は34.7ポイント（同20.7ポイント上昇）と大幅に改善し、新台導入に対する投資意欲の高まりがうかがえる。中古機については、パチンコが6.3ポイント（同14.1ポイント低下）、パチスロが8.3ポイント（同9.7ポイント低下）と、いずれもプラス圏を維持しながら前回を下回った。
今後3カ月間の営業施策では、パチンコ設置台数がマイナス37.5ポイントと引き続き減少見通しとなった一方、パチスロ設置台数は45.8ポイントと高水準を維持。設置台数の増減方針でも両者の差が鮮明となっており、パチスロを中心とした店舗運営へのシフトが続くとみられる。
経営上の課題については、小規模事業者では「人手不足・人材確保」が66.7％で最多となり、中規模事業者では「設備・運営費の増加」と「他の同業者との競争激化」がともに65.0％で最多。大規模事業者でも「設備・運営費の増加」が61.9％で最も多く、事業規模を問わずコスト負担や人材確保が大きな課題となっている。
自由回答では、「年末まではパチスロ中心で稼働しそう」「パチンコ低調・パチスロ好調という流れは変わらない」といった見方が示されたほか、「新しく登場する通常フラグ機には期待している」との声も聞かれた。一方で、遊技機の機歴販売の解消を求める意見や、従業員の離職、主力機種の代替機不足を懸念する声も挙がっており、先行きに対する慎重な姿勢もうかがえる。
なお、今回の調査は2026年9月10日から30日にかけて実施され、全国のパチンコホール経営企業50社（90地域）から回答を得ている。
