エムズマーケティングはこのほど、「第103回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公表した。
それによると、過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況はマイナス23.6ポイントとなり、前回調査（マイナス3.7ポイント）から19.9ポイントの大幅悪化となった。一方、3カ月後の見通しについてはマイナス12.7ポイントと、現状よりは持ち直すものの、依然として厳しい水準が見込まれている。
稼働状況を見ると、パチンコはマイナス58.3ポイント（前回比15.1ポイント低下）と大きく落ち込み、3カ月後もマイナス61.1ポイントまで悪化する見通しとなった。特に4円パチンコはマイナス68.1ポイントと厳しく、低貸玉パチンコもマイナス18.1ポイントと低調が続いている。
一方、パチスロは13.9ポイント（同3.4ポイント低下）とプラス圏を維持。前回からはやや低下したものの、3カ月後は16.7ポイントまで回復する見通しで、パチンコとの差は一段と広がる格好だ。
遊技機購入費について増減差（「増やす」-「減らす」）を見ると、パチンコ新台はマイナス48.9ポイント（同31.6ポイント低下）と大幅に悪化し、パチスロ新台も2.2ポイント（同19.0ポイント低下）となった。一方で、パチンコ・パチスロともに中古機はプラス圏へ上昇しており、投資対象を絞り込む動きが鮮明となっている。
今後3カ月間の営業施策では、パチンコ設置台数がマイナス30.2ポイントと大幅な減少見通しとなった一方、パチスロ設置台数は40.9ポイントと前回を上回る高水準を維持。設置台数面でも、両者の差はより明確となっている。
自由回答では、「物価高の悪影響が稼働にも大きく影響を及ぼしていると感じる」「パチンコの射幸性が上がり過ぎてしまい、客がついていけない」「総客数が増えない限りは今後安泰とならない」といった厳しい声も多く、現場感覚としても閉塞感が強いことがうかがえる。
なお、今回の調査は2025年12月12日から31日にかけて実施され、全国46企業から回答を得られた。
