愛知、岐阜でパチンコホールを店舗展開する真城ホールディングス（本社・名古屋市東区）はこのほど、歳末たすけあい募金として、大垣市社会福祉協議会へ10万円を寄託した。
今回の取り組みは同社が地域社会への貢献活動として継続的に実施しているもの。同社は、東日本大震災を契機に地域社会とのつながりの重要性を再認識し、本格的なチャリティー活動を開始。以降、「地域貢献」や「広域社会福祉」への支援活動を継続的に推進している。同様の寄託は年末助け合い運動として、中日新聞社会事業団への寄付として50万円を実施した例もあるなど、地域福祉支援の一環として積極的に活動を展開している。
