シーズリサーチはこのほど、「第102回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の報告書を発表した。それによると過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況はマイナス3.7ポイント（前回比9.1ポイント低下）とマイナス圏に転落。3カ月後もマイナス8.6ポイントまでさらに低下する見通しとなった。
悪化とした事業者の判断理由を見ていくと、「来店客数の減少」が62.2％で最多。「顧客単価の減少」（11.1％）、「店舗数の減少」（4.4％）と続いた。また、先行きの判断理由としても「来店客数の減少」（56.5％）が突出して高い結果となっている。
稼働状況については、パチンコがマイナス43.2ポイント（前回比7.6ポイント低下）となり、3カ月後も同水準で推移する見込み。パチスロは17.3ポイント（同7.0ポイント低下）と2期連続の低下。さらに、3カ月後は13.6ポイントまで下がると予測されている。
経営上の課題を事業者の規模別で見ると、小規模事業者（1～3店舗）および中規模事業者（4～10店舗）では「メーカーの遊技機販売の縛り」が最多。大規模事業者（11店舗以上）では「設備・運営費の増加」と「メーカーの遊技機販売の縛り」が同率で最も高かった。
今後3カ月の営業施策について、設置台数の増減差（増台・減台）で見ると、パチンコ設置台数はマイナス7.7ポイント（前回比12.7ポイント上昇）となり、増台傾向が強まっている。一方、パチスロ設置台数は25.0ポイント（同15.8ポイント低下）と一気に落ち込んだ。
また、自由回答として「ノーマルタイプよりBT機のほうが可能性を秘めていると感じている」（関東・小規模事業者）、「イヤホンジャック搭載機は今後面白そうだ。ホラー系やセクシー系の機種は面白くできそうだし、外国語対応などできたらより良いだろう」（中部・小規模事業者）など、新機能への期待も寄せられた。
同調査は、パチンコ業界における景気動向の判定を目的に四半期ごとに実施しているもので、今回は9月11日から9月30日にかけて実施。53企業から回答が得られた。
